事業再生を成功させる6つの考え方

事業が上手くいかなくなったのには必ず原因があります。

それが商品の問題なのか、価格設定の問題なのか、宣伝の方法なのか、あるいは市場の問題なのかは千差万別です。まずは徹底的に原因を究明して課題をピックアップしてください。再び同じ失敗を繰り返さないためには原因を正確に把握しておくことが最低限の条件です。

ここで重要なのは他責にならないということ。「景気のせい」「従業員のせい」と責任を押し付ける経営者の方も少なくありませんが、しかし、仮に景気のせいであったとしても打てる手立てはあったはずです。

深く・真摯に失敗した原因に向き合いましょう。

事業再生を行う際には経営者の強いリーダーシップが必要不可欠です。

著名な弁護士・経営コンサルタントである上田統氏の著書『企業再生 7つの鉄則』では、特に次のような事柄が重要であることが挙げられています。

「なんとしてでも事業を再生させるんだ！」という強いコミットメントは重要ですが、一方でいくら頑張っても需要が絶対的に少ない、会社の身の丈に合っていない、利益率が確保できないなど、事業自体に問題が残っていると再生することは困難を極めます。

将来性が見込めない事業はリソースをつぎ込んで再生を目指すよりも、撤退をしたり譲渡したりしたほうが良い場合があります。事業を正しく見極めて決断するためにも、原因分析や課題抽出は綿密に行いましょう。

事業再生を果たすためには社員の意識改革も必要不可欠です。事業のビジョンを社員全体に明確に示し、社員と密にコミュニケーションをとることで、会社が事業再生の方向に進んでいきます。

とはいえ、いきなり社員の意識を変えるのは容易なことではありません。先ほども挙げたように現場に出向いて社員と対話をし、会社のロードマップを地道に示していくことで、少しずつ再生に対する意識が芽生えてきます。

ずさんな財務管理も事業が失敗する要因の一つです。売上があってもそれ以上に出費をしていたら赤字になります。「いくらお金が入って出ていくのか？」現金の流れを正しく把握しましょう。

そして、「無駄な固定費がないか？」「過剰な投資をしていないか？」経費を徹底的に見直してください。もともと売上がある事業であれば、財務管理を徹底してキャッシュフローを改善すれば再生への道のりは比較的容易です。

経営者が一人、あるいは身内だけで考えていても、なかなか良いアイディアが浮かんでこないものです。事業再生を目指そうにも、知識や経験がないためうまくいきません。

そこで、コンサルタントなど第三者の専門家に相談してみましょう。事業が失敗した原因から再生までのプロセスまで、客観的かつ正しいアドバイスが貰えるはずです。経営者あるいは社員のモチベーション維持や意識改革という点でもアシストしてくれるでしょう。