フロンティア・マネジメント

「多様なバックグラウンドを持った専門家を1つのコンサルティングファームに集めることができないか」という考えのもと、経営コンサルタントや産業アナリスト、事業会社出身者などのビジネス専門家、投資銀行出身者などのM&Aの専門家、さらに弁護士、公認会計士、税理士が集まり2007年1月に設立された事業再生コンサルティング会社が、フロンティア・マネジメントです。

多彩な企業再生案件を弁護士として手がけてきた大西正一郎氏と、証券アナリストとしても活躍している松岡真宏氏が代表取締役を務めています。代表以下、主要メンバーは株式会社産業再生機構に在籍し、経営コンサルティング、事業再生、M&Aなどのノウハウを培いました。

企業再生の顧問をメインに手がける同社には、さまざまなバックグラウンドを持つ事業再生のプロフェッショナルが数多く在籍し、主に大手地銀からの紹介案件が多く、高い信頼度を誇っています。

フロンティア・マネジメント|特徴

  • 特徴1

    多様な人材ポートフォリオ
  • 特徴2

    金融機関とのネットワーク
  • 特徴3

    蓄積された希少価値のある情報の提供

多様な人材ポートフォリオ

フロンティア・マネジメントのグループ企業には、会計士、税理士、弁護士といった士業や経営コンサルタント、産業アナリストをはじめ、事業会社出身者、投資銀行出身者などのプロフェッショナルが多数在籍しています。

同社では、創業から現在に至るまで、このように多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルをバランスよく採用しています。
その結果、今では多様な人材ポートフォリオが構築されるようになっており、多様なソリューションを実現することが可能になっています。

金融機関とのネットワーク

フロンティア・マネジメントには金融機関との関係構築や維持を専任としている事業開発部があり、メガバンクから地方銀行まで、日本全国をカバーする金融法人ネットワークを築いています。

このように金融機関に太いパイプを持つことから、金融支援スキームを実行する際に関係各方面との調整を行うことができます。全国の金融機関だけでなく、その金融機関と取引のある取引先までアクセスができるようになっています。
金融支援に対しては強力なサポートを得られるということです。

蓄積された希少価値のある情報の提供

フロンティア・マネジメントでは、コンサルティング業務だけでなくM&Aアドバイザリー業務も得意としており、両者のハイブリッドモデルを構築しています。

M&Aアドバイザリー業務を行っていくなかで、内外の投資家候補や各企業とのネットワークが構築されています。
このネットワークを通して蓄積された、資本政策や提携戦略の立案・実行に際しての希少な情報を提供していくことが可能です。

クライアント企業売上規模

フロンティア・マネジメントのクライアントは、年間売上高が10億円未満の中小企業から年間売上高が1,000億円以上の大企業まで、まんべんなく分布しています。
なお、首都圏のみでなく地方都市においても多数のクライアントが存在します。

そのため、全国の中堅・中小企業から上場・大企業まで幅広い層が利用している事業再生コンサルティング会社だと言えます。事業再生の相談や見積もりなどについては、フロンティア・マネジメントの公式サイトのお問い合わせフォームからお問い合わせください。

企業売上規模 10億未満~1000億円以上

基本理念

クライアントの
利益への貢献

企業価値の向上を図ることで、クライアントの利益に貢献します。

ステークホルダーの
利益への貢献

バランスの取れたソリューションの提供により、株主・経営者・従業員・取引先・顧客・債権者等ステークホルダーの利益に貢献します。

社会への貢献

顧客企業の提供する価値(財・サービス)の向上を図ることで、社会に貢献します。

事業再生以外のコンサルティング業務

コンサルティング経営コンサルティング/M&Aアドバイザリー・事業承継/経営執行支援/事業再生/ポストM&A(PMI)/海外事業(進出)・クロスボーダーM&A/ガバナンス・リスク・コンプライアンス/

加盟・参加団体

団体日本経済団体連合会、日本プライベート・エクイティ協会、Corporate Finance International (CFI)、日本貸金業協会、財務会計基準機構(FASF)

これまでの主な対応業種

メーカー

メーカー

建設業

建設業

アパレル

アパレル

小売業

飲食業

飲食業

ヘルスケア

ヘルスケア

物流

物流

通信

通信

金融業

金融業

フロンティア・マネジメント|事業再生事例

運輸業における事業再生

地方で運輸業を経営する鉄道コングロマリット企業A社は、バブル期の過大投資による有利子負債の増加による財務体質が悪化し主力事業の収益力の低下を招いていました。

また、グループ内での事業の重複や複雑な資本構成に起因するグループ経営戦略の不在も引き起こしていました。

ただA社では、交通事業を中心とした流通・観光事業を含むコングロマリットとして事業が成立していたので、鉄道への事業の集中は適さず、グループ事業全体の一体再生が必要となっていました。

そこで、債権放棄要請を含む財務リストラクチャリングを実施したほか、主力ビジネスのリストラとビジネスモデルの改善をおこないました。さらに、グループ経営を持株会社へと移行したことで、強固なグループガバナンスの構築に成功しました。

製造業における事業再生

中堅消費財メーカーである製造業のB社は、市場環境が急速に悪化してきていたのに関わらず、右肩上がりだった成長期と変わらない経営を続けていました。
そのことにより自社の強みを十分に活かせなくなっていました。同時に、余剰生産能力への対応がされていませんでした。

しかも、自社の強みを活かす経営戦略が不在で、経営戦略を実行する社内体制も不十分なことも課題となっていました。

そこで、中期経営計画の策定と経営企画担当取締役派遣を含めチームで事業再生をおこなうこととしました。その結果、約2年間の経営執行支援により直近3期平均対比で経常利益率が7%以上改善。

新社長を含む経営幹部が経営全体を掌握できる経営管理体制を構築したほか、役員や中堅幹部層の意思決定の質とスピードの向上を実現し長期的な成長基盤を作り上げることができました。

こうした方にオススメ

  • 多様なソリューションを求める方
  • 長年業界に根ざしたスペシャリストに依頼したい方
  • ブランド力のあるコンサル会社に依頼したい方
  • 国内外での事業再生を検討されている方

フロンティア・マネジメント|会社概要

会社名 フロンティア・マネジメント株式会社
英文社名 Frontier Management Inc.
設立日 2007年1月4日
代表執行役社長 大西 正一郎 / 松岡 真宏
資本金 1億5,800万円
事業内容 経営コンサルティング業務
ホームページURL http://www.frontier-mgmt.com/
本社所在地 〒106-6241
東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー41階
お問い合わせ先 03-6862-5180

会社沿革

2007年1月 「複雑化・高度化する経営課題につき、多様な専門的手法を駆使して、総合的に解決すること」を目的として、フロンティア・マネジメント株式会社(資本金85,000千円)を東京都港区に設立
2008年11月 本店の所在地を東京都千代田区九段北三丁目2番11号に移転
2011年10月 中国企業及び中国進出を目指す日本企業に対して、経営コンサルティング、M&A等の各種経営支援サービスを提供することを目的として、中華人民共和国上海市に「頂拓投資諮詢(上海)有限公司」(連結子会社)を設立
2012年9月 弊社から、ハンズオン型経営改革支援(常駐型による経営改革の実行支援)業務及びこれに関連する業務を行っていたコンサルティング部門を切り出し、より同業務を強化していくことを目的として、東京都千代田区に「フロンティア・ターンアラウンド株式会社」(連結子会社)を設立
2012年12月 経営コンサルティング及びクロスボーダーM&Aに関して、中国以外のアジア市場開拓のための情報拠点として、シンガポール支店を開設
2014年7月 地域密着の経営支援サービスを実現することを目的として、長野県長野市に長野支店を開設
2014年8月 地域密着の経営支援サービスを実現することを目的として、大阪府大阪市に大阪支店を開設
2016年5月 事業会社及び金融機関の役職員を対象とした教育研修事業として「フロンティア・ビジネススクール」を開講
2017年4月 ターンアラウンド事業を再び弊社のコア事業と位置付け、弊社リソースとの連携を強固にしながら一層の成長を図るため「フロンティア・ターンアラウンド株式会社」を吸収合併
2017年6月 日本企業の北米地域への進出、当該地域における事業拡大に向けた支援体制を強化することを目的として、米国ニューヨーク州にニューヨーク支店を開設
2017年11月 顧客へ資金支援サービスを提供することを目的として、株式会社日本政策投資銀行と合弁で「FCDパートナーズ株式会社」(持分法適用会社)を設立
2017年12月 FCD第1号投資事業有限責任組合に出資
2018年9月 東証マザーズ上場
2019年7月 地域密着の経営支援サービスを実現することを目的として、愛知県名古屋市に名古屋支店を開設
2019年7月 本店の所在地を東京都港区六本木三丁目2番1号に移転
2020年9月 東証一部上場
2022年1月 人事関連コンサルティング機能をソリューションの一貫として提供することにより、弊社の総合コンサルティングファームとしての成長を図るため「株式会社セレブレイン」の株式を取得し、グループ会社化
2022年4月 社会課題の解決を通じ、当社グループの企業価値拡大を目的として、「フロンティア・キャピタル株式会社」(連結子会社)を設立
2022年4月 東証プライム市場に移行

参照:会社概要 | COMPANY | フロンティア・マネジメント株式会社

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